多世帯住宅で家族が暮らしやすい
住まいをつくるポイントを紹介！

【1】多世帯住宅とは

多世帯住宅とは、複数の世帯が一緒に住むための住宅のことをいいます。日本では親世帯と子世帯が一緒に暮らす二世帯住宅が最も一般的ですが、近年では子世帯の兄弟も一緒に暮らす2.5世帯住宅や、三世代（親世帯、子世帯、孫世帯）が暮らす三世帯住宅も増えてきています。多世帯住宅を選択するきっかけは、土地の購入や住宅ローン、相続などに関する金銭的な問題や、子供の成長、入学・進学などの理由が挙げられます。主に子世帯から親世帯へ相談するケースが多く、親世帯は年齢を重ねたときに子世帯が近くに住んでいる安心感を求めて実現する場合があります。誰もが暮らしやすい多世帯住宅をつくるポイントは、それぞれの世帯のライフスタイルを尊重する間取りを検討することが大切です。

【2】多世帯住宅の間取りのパターン

多世帯住宅では、そこに暮らす家族みんなが一緒に過ごすことになります。多世帯といっても空間や設備の使い方は様々あります。もちろん、家族構成や暮らし方によって間取りプランの内容も変わってきます。家族みんなが気兼ねなく、ずっと長く快適に暮らせる間取りプランを検討しましょう。

2-1.完全共用タイプ

寝室を除き、ほとんどの空間を多世帯で共有するタイプです。玄関やリビング、トイレやお風呂などの水回りなどを一緒に使用するため、同居感が強く出やすくなります。
自然にそれぞれの動線が交わるため、家じゅうの全部が交流の場になります。親世帯や子供への視線が行き届き、家事や育児の協力もしやすくなります。

2-2.部分共有タイプ

「玄関だけ共有する」「玄関とお風呂だけ共有する」「玄関とリビングのみ共有する」などさまざまなバリエーションがあり、何を共有し何を分離するかに決まりはありません。
適度なプライバシーを保ちながら、団らんの時間やスペースは共有。気をつかいすぎることなく、家族の気配を感じながら、安心して暮らせます。

2-3.完全分離タイプ

玄関、キッチン、お風呂などをそれぞれに設け、ひとつ屋根の下で生活する空間を区切ります。「マンションのお隣同士の関係」をイメージするとわかりやすいかもしれません。上下階で世帯を分けるケースと左右で分けるケースの2パターンがあります。それぞれの生活リズムでプライバシーを守りながら暮らせます。

【3】多世帯住宅で暮らすメリット

多世帯住宅には、建築コストの負担を減らせる、家事や育児などで助け合える、税金を抑えられる可能性があるなど、さまざまなメリットがあります。詳しくメリットをみてみましょう。

3-1.建築コストの負担を減らせる

それぞれの世帯で建築費用を分担することで、1世帯の住宅を建てるよりも各世帯の負担額を抑えられます。また、祖父母や両親が土地を所有しているなら、多世帯住宅を建てる際も土地を探したり新たに土地を購入する必要がなく、土地の購入代金を住宅の建築費用に回せます。さらに、入居後の光熱費や修繕費なども各世帯で負担すればランニングコストを抑えることが可能になります。

3-2.家事や育児などで助け合える

夫婦どちらかの親世帯と子世帯で暮らす場合は家事や育児、介護などの面で助け合える点が多世帯住宅の大きなメリットとなります。共働きの世帯が、夫婦二人だけで子供を育てていくのは大変です。同じ家に親世帯が暮らしていれば、子供の体調が悪くなったときに世話をしてもらったり、子供が学校に帰ってから親が帰宅するまで預かってもらったりできます。また、高齢の祖父母や親と一緒に暮らす場合も、気軽に介護の手助けができるので安心です。

3-3.税金も抑えられる可能性がある

多世帯住宅を建てる場合、税金の優遇を受けられる場合があります。多世帯住宅に親世帯や子世帯など親族世帯が一緒に住む場合、条件を満たすと、小規模宅地の特例が適用され、税金を抑えられる可能性があります。小規模宅地の特例が適用されると、親世帯や祖父母世帯から土地や建物を相続するときに、土地評価が80%減額されるので相続税の負担を大幅に減らせるでしょう。小規模宅地の特例に該当するかどうかは、細かい要件があるため、専門家や自治体の担当者に早めに相談することがおすすめです。

【4】多世帯住宅で注意したいこと

メリットの多い多世帯住宅ですが、様々なデメリットもありますので注意が必要です。例えば、単世帯の住宅よりも面積が広くなるので建築費用が高くなったり、同居によるストレス、売却時の問題などが挙げられます。

4-1.建築費用が高くなる可能性がある

間取りプランによっては、建築費用が高くなる場合があります。たとえば、部分共有型でキッチンや水回りをそれぞれの世帯に設置する場合は、その数だけ設備費用と工事費用がかかります。最も建築コストが高くなるのは、各設備を各世帯ごとに設置する完全分離型です。プライバシーの問題と予算を考えて、どこまで共有する住宅にするかを話し合って最適なタイプの多世帯住宅を検討することが必要になります。

4-2.同居によるストレス

ライフスタイルが異なる多世帯が一緒に暮らすことで、同居によるストレスを感じることがあります。たとえば、早起きの親世帯と深夜まで活動をしている子世帯が同居する場合、夜中のトイレや浴室を使用する音が親世帯にストレスを与えたり、朝から活動する親世帯の物音が気になったりすることもあるでしょう。完全共有タイプや部分共有タイプの多世帯住宅の場合は、キッチンや浴室など共有部分の使い方でストレスを感じるかもしれません。また、光熱費の負担の割合なども一緒に暮らす前に話し合って一定のルールを設けておくと良いでしょう。

4-3.売却時の問題

多世帯住宅は売却がしにくいという点があります。それは、中古のニーズが少ないため、なかなか売却できない場合があるのです。そのため、多世帯住宅に長く住んで部屋に空きが出た場合にどうするかも考えておく必要があります。完全共有タイプの場合は難しいですが、完全分離型タイプの多世帯住宅なら空いた世帯を賃貸として貸し出すことも可能となります。

【5】理想の多世帯住宅を建てるためにはプロに相談しよう

多世帯住宅の間取りパターンとメリット・デメリットについて紹介しました。多世帯住宅は国を挙げて推奨している新しい住宅スタイルですが、メリット・デメリットをしっかりと理解した上で、日々の暮らしが便利になるような工夫をする必要があります。介護や子育ての問題解決や、家族との心理的距離感を縮めるためにも、多世帯住宅はおすすめです。
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