お役立ちコラム

地震・災害に強い家づくりの方法!
新築時のポイントをわかりやすく解説

日本は地震や台風といった自然災害が多い国です。災害を完全に避けることはできないため、住む場所を決めるときや家を建てるときは、住宅の防災についても考える必要があります。しかし「災害に強い家とはどんな家のことなのか」「防災を前提にした家づくりではどのようなことに気をつければ良いのか」など、疑問を感じる方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、災害に強い家を建てるために押さえておきたいポイントについて解説します。災害を見据えた家づくりに取り組む際には、ぜひ参考にしてください。

【1】地震・災害に強い家とは

自然災害には、いつどこで起こるのかわからない「地震」や、毎年のように上陸する「台風」、増加傾向にある「豪雨」などがあります。災害に強い家とは、そもそもの災害リスクが低く、災害が起こった際も耐えることができ、長年にわたって住み続けられる家のことです。例えば耐震性能については、耐震等級のランクが高いほど高いと評価されます。

もしも自宅が地震で倒壊したり、洪水によって浸水したりすれば、そのまま暮らすことはできません。住宅は基本的に、数十年にわたって住み続けるものです。安全かつ快適に暮らすためにも、防災面を意識した家づくりが重要だといえるでしょう。

【2】地震・災害に強い家づくりのポイント

ここでは、地震などの自然災害に強い家を建てるために押さえておきたいポイントを解説します。災害を見越したマイホームづくりでは、どういったことに気をつければ良いのかを把握しておきましょう。

2-1.地震・災害に強い家づくりのポイント①立地

まず意識したいのが立地、つまり家を建てる場所です。災害のリスクはエリアによって異なるため、災害の影響を受けにくい場所がどこなのか、家を建てたい場所にどういったリスクがあるのかを知る必要があります。

立地ごとのリスクを知るには、各自治体が発行しているハザードマップを確認しましょう。ハザードマップでは、大きな地震が起きたときの想定震度や液状化の発生傾向、津波や洪水による浸水範囲などがわかります。

また、道が狭く古い住宅が密集しているエリアは、地震による倒壊や火災の影響が大きいため、街の様子にも目を向けなくてはなりません。例えば、東京都では建物倒壊や火災の危険度を数値で表した「地震に関する地域危険度測定調査」の情報が公開されています。災害に強い家を建てるには、家づくりの前に調査情報に目を通しておくことが重要だといえるでしょう。

ほかにも、家を建てる前の地盤調査で問題が見つかれば、地盤改良工事をおこなう必要があります。災害に強い家づくりの第一歩は、立地にあるといっても過言ではありません。

2-2.地震・災害に強い家づくりのポイント②構造

地震をはじめ災害が多い日本では、家そのものを揺れや水害に強い構造にすることも大切です。

災害の中でも住宅への被害が大きくなりがちな地震に関しては、住宅の地震に対する強さを表す基準として「耐震等級」が設けられています。耐震等級が高いほど地震が来ても倒壊しにくく、安全性も高いといえるでしょう。地震に強い家を建てるには、以下の中の希望する耐震等級の基準をクリアしていることが重要になってきます。

  • 耐震等級1:震度6強~7程度の地震で倒壊せず、震度5程度であれば損傷しない程度
  • 耐震等級2:耐震等級1の1.25倍の地震に耐える程度
  • 耐震等級3:耐震等級1の1.5倍の地震に耐える程度

また、基本的に住宅は家や部屋を直方体に近い構造にするほど頑丈になります。加えて水害が心配なエリアでは、地盤の高さを上げるなどの工夫も必要です。災害リスクに応じた構造を取り入れることを意識しましょう。

2-2-1.耐震・制震・免震とは

建物の地震対策としてよく目にする「耐震」「制震」「免震」には、次のような違いがあります。

  • 耐震:建物の強度を上げ、揺れに耐える構造
  • 制震:地震の揺れを吸収する構造
  • 免震:建物に地震の揺れが伝わらないようにする構造

耐震・制震・免震はそれぞれ強みや費用などが異なるため、どういった構造を導入するかは慎重に検討する必要があるでしょう。

2-3.地震・災害に強い家づくりのポイント③耐久性

自然災害に耐えるには、建物の耐久性を維持することも重要です。例えば木造住宅で雨漏りや結露などが発生すれば湿気が原因で腐食が進み、建物そのものが弱ってしまう可能性があります。柱が劣化すれば、耐震性能も大幅に下がってしまいかねません。定期的に点検したり、外壁や屋根を塗り替えたりしてメンテナンスをおこない、耐久性を維持しましょう。そのためには、建てるときにメンテナンスしやすい材質や構造を選択することも大切です。

また、家の中にできるだけ湿気をこもらせないなど、毎日の暮らしの中で家が傷まないようにする工夫も取り入れましょう。

2-4.地震・災害に強い家づくりのポイント④間取り

建物の強度は間取りにも影響を受けます。地震に強い家にするには、柱や壁のない空間を少なくすることがポイントです。

例えば大きな吹き抜けや開口部、ビルトインガレージなどがある家は、その分床や壁が減るため、どうしても揺れに弱くなります。また、2階部分がせり出しているオーバーハングの構造も、建物の重心が高くなってしまうため揺れやすくなり、耐震性が下がってしまいます。

耐震性が低い家は、地震が起きた際に倒壊しやすいのはいうまでもありません。建物が揺れやすいことで家具や家電が倒れたり、住人が転倒したりするリスクもあります。

造り付けの家具や収納を充実させることでリスク軽減につながるため、間取りが限られがちな都心部での家づくりなどの際には、積極的に取り入れるようにしましょう。

2-5.地震・災害に強い家づくりのポイント⑤設備

自然災害がいつ起こるかを正確に予測することは不可能です。災害に強い家づくりでは、「災害は起こるもの」と考え、非常時にも活用できる設備を採用することも大切です。災害が起きた後も、自宅で最低限の生活を続けられることを視野に入れて設備を選びましょう。ここでは、災害時にあると役立つ設備について紹介します。

2-5-1.太陽光発電

太陽光発電とは、太陽電池モジュール(太陽電池パネル)によって太陽の光エネルギーを電気に変換する仕組みのことです。電気代を節約するために設置されることが多いものの、装置が壊れない限りは停電時の非常用電源としても活用できます。

自宅に太陽光発電システムがあれば、電気の供給がストップした状態でも家電を使うことができます。ただし発電するには日が当たらなくてはいけないため、立地や周辺環境によっては十分に活用できない可能性があり注意が必要です。

2-5-2.蓄電池

蓄電池とは電気を蓄えておける装置のことです。日頃から蓄電池を充電しておけば、停電時でも電気が使用できます。

太陽光発電システムを導入するのであれば、蓄電池を併用するのがおすすめです。蓄電池があれば、太陽光発電システムが発電しない夜間でも電気を使うことができます。また昨今では、小型の太陽光パネルがセットになった蓄電池も販売されています。

2-5-3.エコキュート

エコキュートとは、空気の熱を利用した給湯システムのことです。内部にお湯を溜めるためのタンクがあるため、災害で停電や断水が発生した際もお湯や水を使うことができます。

エコキュートにはさまざまな機種がありますが、タンクのサイズはおおむね370L・460L・550~560Lのいずれかです。お湯が貯まってさえいれば、数日分の生活用水をまかなうことができます。

2-5-4.雨水貯留タンク

雨水貯留タンクとは、名前の通り雨水を溜めておくためのタンクです。飲み水には使えないものの、断水時にトイレを流すのに活用できます。平常時には家庭菜園やガーデニングに使えるため、水道料金の節約にも役立ちます。

2-5-5.電動シャッター

電動シャッターとは、窓などに取り付けてリモコンで操作できるシャッターのことです。普段の暮らしでは防犯に役立つ設備で、災害時には飛来物によるガラスの破損や火災の延焼を防ぐのに役立ちます。ただし停電してしまうと動作しないため、手動への切り換え方を覚えておく必要があるでしょう。

2-5-6.パントリー

パントリーとは家の中に設ける食料庫のことです。防災用品を備蓄したり、ローリングストックを取り入れたりするには、ある程度のスペースを確保しなければなりません。パントリーがあれば備蓄がしやすくなるのに加え、家族間で「水や食料はパントリーにある」という情報共有もしやすくなります。

【3】既存住宅の地震・災害に強い家づくり対策

住宅を新築するときは、先述で紹介したような点を踏まえた家づくりが可能です。一方で、既存(中古)住宅の場合、「災害対策には大がかりな工事が必要で、災害に強い家にするのは難しいのでは」と考える方も少なくありません。

自然災害がいつどこで起こるかわからない以上、既存住宅であっても対策は必要です。地震によって家屋が倒壊すれば、住む場所がなくなるだけでなく、場合によっては家族の命も危険にさらされかねません。

住宅の耐震化は社会や地域にとっても重要なことであり、補強工事をする場合は各自治体が設けている補助金制度を活用できる場合があります。既存住宅の災害対策として、まずは耐震診断を受けてみましょう。

【4】地震・災害に強い家づくりは事前に知識を身に付けておこう

地震や台風などの自然災害に強い家をつくるには、あらかじめ情報収集をして知識を身に付けておくことが大切です。建てたいエリアの特徴やリスク、耐震等級などについて知っておきましょう。

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